引っ越しの住所変更を郵便局で手続きする！インターネットでもOK！
2019/01/09
引っ越しが決まったら、やらなければならないことがいっぱい。
市役所の届け出、各所への住所変更の連絡、荷物の整理、近隣への挨拶、などなど。
そんな中、つい忘れがちなのが郵便局の転送手続き。これを怠ると大切な郵便物が届かないどころか、最悪は他人のところに届いてしまう事もあるんです。
ここでは引っ越しの際に行う郵便の転送手続きについて解説しています。
引っ越しの住所変更って郵便局でどんな手続きをするの？
一時的に実家を出て一人暮らしをする場合、特に何もしなくても郵便物は実家に届くので それほど困ることもないかもしれません。
でも家族全員で引っ越す場合や、元々一人暮らしの人が引っ越しをするといった場合、旧住所宛の郵便物は宛先不明で送り主に返送されるか、もしくは新たな住人に間違って配達されるかのどちらか。
こういったトラブルをなくすため、郵便局では「転居・転送サービス」というシステムが用意されています。
郵便局で転送の手続きをすることで、旧住所宛の郵便物を1年間 新住所に転送してくれます。
大切な郵便物が宛先不明で送り返されてしまわないよう、忘れずに手続きしておきましょう。
転送手続きのやり方は？
郵便局にある「転居届」に必要事項を記入して窓口で提出するだけ。
どこの郵便局でも受け付けてくれます。
転送手続きに必要なものは？
・印鑑(みとめ)
・本人確認のための運転免許証や健康保険証など。
・旧住所が確認できる運転免許証やパスポート、住民票など。
費用はかかるの？
全て無料です。転送にも手続きにも費用はかかりません。
いつまで転送してくれるの？
転送期間は1年間。1年を過ぎる前に再度手続きすれば 引き続き1年間転送してくれます。
何回までとかの回数も決まっていないので、手続きを続けているかぎり何年でも転送してもらうことが可能。
転送期間を過ぎると、旧住所宛の郵便物は宛先不明扱いになりますので、転送してくれている期間内に、銀行や保険会社、クレジットカード、携帯電話会社など、個別の住所変更をしてしまいましょう。
郵便局の住所変更の手続きはインターネットでも出来る！
郵便局ではインターネットで申し込みができる「e転居」というサービスが用意されています。
必要なのはメールアドレスのみ。もちろん無料。
平日に休みが取れない、郵便局が遠い、などの理由で直接窓口に行けない人にはありがたいサービスですね。
パソコンからでもスマホからでも申し込めますが、携帯電話のメールアドレスは使えないのでご注意を。
手続きするタイミングはいつがいいの？
実際に転送を開始してもらいたい日にちの10日前くらいにまでに手続きするのがベスト。これは窓口でもインターネットの「e転居」でも同じ。
転居届には「転送開始希望日」というのがあり、希望する日にちを指定できるようになっています。
手続きしてから実際に登録完了となるまでに3～7営業日かかるので、土日を考慮したとして、大体10日前までにやっておけば安心というわけです。
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郵便局で住所変更の手続きのやり方：まとめ
旧住所に間違って郵便物が配達されると個人情報がダダ漏れになってしまいます。
「別人のところには届かないだろう」と思うかもしれないですが、ポストに表札を出していなかったり、新しい住人がたまたま同姓、もしくは似た名字だった場合、配達の方がうっかり間違えて郵便受けに入れてしまうことは十分に考えられます。
ダイレクトメールくらいならともかく、銀行やカード会社からの重要な書類などが誤配されたら大変です。
手続き自体はとても簡単なので、引っ越しが決まった段階で早めにやっておきましょう。